ボーナスからこんなに税金引かれるのはなぜ？額面と手取りの仕組みをやさしく解説

「ボーナス40万円支給って書いてあるのに、手取りは33万円…」
「こんなに税金と社会保険で引かれるのおかしくない？」

毎年、明細を見てショックを受ける人、多いと思います。

「なんとなくいっぱい引かれてる」だけだとイライラしますが、
仕組みが分かると、

• どこまでが“しょうがないコスト”で
• どこからが“自分でコントロールできる部分”なのか

が見えてきます。

ボーナスの明細、そもそも何が引かれている？

まず、賞与から引かれている主な項目はこの3つです。

• 社会保険料（健康保険・厚生年金・雇用保険など）
• 所得税（ボーナス専用の税率表で計算）
• 会社によっては、住民税や社内積立など

このうち、

• 一番大きいのが社会保険料
• その次に来るのが、ボーナスにかかる所得税

です。

① 社会保険料：ボーナスにもガッツリかかる

ボーナスにも、

• 健康保険
• 厚生年金
• 雇用保険

などの社会保険料がかかります。

おおざっぱな感覚だと、

ボーナス額面の「だいたい15％前後」

が、社会保険料として引かれているイメージです。
（正確な割合は加入している保険や地域によって少し変わります）

例えば、ボーナス額面が40万円なら

• 社会保険料：およそ6万円前後

というケースも多く、「まずここでドンと持っていかれる」のが手取りが減る大きな理由です。

② 所得税：ボーナス専用の税率表で計算される

ボーナスにかかる所得税は、

「直近の給料をもとにしたボーナス専用の税率表」

で計算されます。

イメージとしては、

• 普段の月給の所得税率が高い人 → ボーナスの税率も高め
• 月給がそこまで高くない人 → ボーナスの税率もそこまで高くない

という感じです。

たとえば、先ほどの例と同じくボーナス40万円の場合、

• 社会保険料：6万円前後
• 所得税：7,000円前後

という明細なら、合計で約6.7万円が控除され、

• 40万円 − 6.7万円 ＝ 手取り 約33.3万円

になります。

「ボーナス額面 − 控除合計 ＝ 手取り」なので、
最初の画像のように、どの金額帯でもだいたい15〜20％くらい差が出ているのが分かると思います。

ざっくり「ボーナス額面→手取り」の目安

細かい計算は会社や加入している保険によって違いますが、
ざっくりとした目安はこんなイメージです。

• ボーナス 20万円 → 手取り 約16〜17万円
• ボーナス 40万円 → 手取り 約33万円
• ボーナス 60万円 → 手取り 約49万円
• ボーナス 80万円 → 手取り 約62万円
• ボーナス 100万円 → 手取り 約71万円

どの金額も、

• 社会保険料：ボーナスの約15％前後
• 所得税：数千円〜数万円

が引かれた結果、「額面の8割くらいが手取りになる」ことが多いです。

つまり、

• ボーナスは2割くらい「社会保険＋税金」に持っていかれる前提で考えておく

と、明細を見たときのショックが少し和らぎます。

「ボーナスだけ税金が高い」のではなく、見え方の問題

よく

「ボーナスだけ、税金取りすぎじゃない？」

と言われますが、実は

• 社会保険料 → 月給にも同じようにかかっている
• 所得税 → ボーナス専用の計算方法ではあるが、年トータルの所得税額の中で調整される

という意味で、ボーナスが特別に「別枠で重税」になっているわけではありません。

ただ、

• 普段の給料は毎月じわっと引かれているのに対して
• ボーナスはまとまった額から一気に引かれる

ので、体感として

「せっかくのご褒美なのに、かなり持っていかれた…」

と感じやすいのが正直なところです。

ボーナスの手取りを増やす“魔法”はない。それでもできること

正直な話をすると、

• 社会保険料 → 法律と年収でほぼ決まる
• 所得税 → 年収・扶養・保険料などで決まる

ので、「ボーナスだけ税金を減らす裏技」みたいなものはありません。

とはいえ、

年単位で見れば「手取りを増やす工夫」はちゃんとあります。

① ふるさと納税で「来年の住民税」を実質的に減らす

ボーナスの明細には乗りにくいですが、
住民税は前年の所得をもとに決まるので、

• 今年のうちにふるさと納税をしておく

ことで、翌年分の住民税から控除が受けられます。

結果として、

• 同じ年収なのに、来年の手取り（給料＋ボーナス）が少し増える

という形で効いてきます。

② 新NISAやiDeCoで「そもそも税金がかからないゾーン」を作る

ボーナスで投資信託や株を買うなら、

• 新NISA（売却益・配当が非課税）
• iDeCo（掛金が所得控除になって所得税・住民税が軽くなる）

など、税金面で有利な枠を使う方が圧倒的にコスパがいいです。

「ボーナスから税金は取られる前提。そのうえで、残ったお金を税金のかかりにくい場所に置き直す」というイメージですね。

③ ボーナスを“なんとなく消えるお金”にしない

いちばんもったいないのは、

• ボーナスが出るたびに、なんとなくご褒美消費で全部溶ける

パターンです。

おすすめは、ボーナスをざっくり3分割してしまうこと。

• ① 将来の自分を守るお金：30〜50％（貯金・投資・iDeCoなど）
• ② 近い将来に備えるお金：30〜40％（家電・引っ越し・車検などの積立）
• ③ 今を楽しむお金：10〜30％（旅行・趣味・推し活など）

こうしておくと、

• 税金で減ったショックはありつつも
• 「それでも残りをどう使うか」は、自分で決めてコントロールしている

感覚が持てるようになります。

まとめ：ボーナスから引かれているのは「将来の保険料」と「今年の税金」

最後に、ポイントをまとめます。

• ボーナスからガッツリ引かれているのは、主に社会保険料＋所得税
• 社会保険料はボーナスにもかかり、額面の約15％前後が引かれるイメージ
• 所得税はボーナス専用の税率表で計算され、収入が高いほど税率も高くなる
• 結果として、ボーナスの手取りは「額面の8割くらい」になりやすい
• ボーナスだけが特別重税というより、「普段の給料分の保険と税金を、まとめて払っている」イメージに近い
• それでも手取りを増やしたいなら、ふるさと納税・新NISA・iDeCoなど「税金が軽くなる仕組み」を組み合わせるのが現実的

ボーナス明細を見て落ち込むのは、ある意味みんな同じです。
ただ、

「なんでこんなに引かれるの？」と仕組みを理解しておくことで、
その後の使い方・守り方・増やし方が大きく変わってきます。

せっかくのボーナス、税金でガッツリ持っていかれても、
残った分をどう活かすかは自分次第。
この記事をきっかけに、ボーナスの使い道を一度見直してみてもらえたらうれしいです。

※本記事は一般的な仕組みを説明したものであり、実際の税額・社会保険料は年収や扶養家族の有無、加入している保険などによって異なります。正確な金額は、ご自身の給与明細や会社の人事・総務、税務署・市区町村などにご確認ください。

YAMADA

金融会社員｜コツコツ資産形成ブロガー

都内の金融会社で働く会社員です。 普段は投資信託やNISAなどの事務・バックオフィス業務に携わりつつ、自分でも新NISAやインデックス投資でコツコツ資産形成中。 このブログ「コツコツマネーLabo」では、 「最初の1万円の使い方」「投資初心者向けの基本用語」「副業や節税のリアル」など、自分が実際に学んでよかったお金の知識をわかりやすく発信しています。