iDeCoは本当にお得？メリット・デメリットと節税シミュレーションを初心者向けに解説

「老後資金のことを考えると不安だけど、何から始めたらいいか分からない」
「iDeCo（イデコ）が節税にいいって聞くけど、正直よく分からない…」

そんな人向けに、この記事ではiDeCoのメリット・デメリットと、
初心者でもイメージしやすい節税シミュレーションをまとめていきます。

まずは、iDeCoの基本的な仕組みからサクッと整理していきます。

iDeCoの基本：カンタンにいうと「節税しながら積み立てる私的年金」

iDeCo（イデコ）は、ざっくりいうと

• 自分で掛金を出して投資信託などを積み立てる
• 原則60歳以降に年金 or 一時金として受け取る
• そのかわり税金面でかなり優遇される

という私的年金制度です。

掛金の上限は、

• 会社員か自営業か
• 企業型DCや企業年金（DB）があるかどうか

などで変わりますが、最低5,000円から1,000円単位で自由に設定できるのが基本ルールです。

iDeCoの3つのメリット

メリット① 掛金が全額所得控除になり、今払っている税金が減る

iDeCoで毎月払う掛金は、その全額が「所得控除」として扱われます。

• 課税所得（税金を計算するもとになる金額）が、その分だけ下がる
• 結果として所得税＋住民税の負担が軽くなる

ざっくりいうと、

節税額 ≒ 掛金 ×（所得税率＋住民税率）

というイメージです。詳しい数字は後半のシミュレーションで見ていきます。

メリット② 運用益に税金がかからない

通常の証券口座で投資信託などを運用すると、
利益に対して約20％の税金がかかります。

一方iDeCoでは、

• 配当
• 売却益
• 分配金

などの運用益が非課税になります。

同じ利回り・同じ掛金でも、
20〜30年と長く積み立てるほど「税金が引かれない効果」がじわじわ効いてくるイメージです。

メリット③ 受け取るときも控除が使える

iDeCoは、60歳以降に

• 年金形式で受け取る
• 一時金としてまとめて受け取る
• その両方を組み合わせる

といった受け取り方ができます。

このときも、

• 年金で受け取る場合 → 公的年金等控除
• 一時金で受け取る場合 → 退職所得控除

といった控除が使えるようになっていて、
受け取り時の税負担も軽くなる設計になっています。

iDeCoのデメリット・注意点

デメリット① 原則60歳までお金を引き出せない

iDeCo最大の注意点は、原則として60歳まで積み立てたお金を引き出せないことです。

• 急な出費があっても、iDeCo口座からは取り崩せない
• 途中で積立額を減らしたり、いったん掛金を止めたりはできるが、基本的に「老後までホールド」

そのため、

• 生活防衛資金や当面の目標に使うお金

とは完全に別枠で考える必要があります。

デメリット② 口座管理コストがかかる

iDeCoは、ほとんどの金融機関で

• 国民年金基金連合会への手数料
• 事務委託先金融機関への手数料
• 運営管理機関（証券会社など）の手数料

といった口座管理コストがかかります。

最近は「運営管理手数料0円」の金融機関も増えていますが、
掛金が少なすぎると、節税額より手数料の方が重くなるリスクもあります。

デメリット③ 投資商品なので元本割れリスクはある

iDeCoで選べるのは、主に

• 定期預金・保険商品（元本確保型）
• 投資信託（元本変動型）

などです。

長期で見ると、株式インデックスファンドなどのリスク資産の方が増えやすい一方で、
短期的には元本割れのリスクも当然あります。

「絶対に減らしたくないお金」はiDeCoに入れすぎず、
時間を味方にできる余裕資金でコツコツ積み立てるのが基本です。

かんたん節税シミュレーション：年収400万と600万の場合

ここからは、かなりざっくりですが節税額のイメージを数字で見てみます。
（実際の税率は扶養や控除によって変わるので、あくまで目安として見てください）

ケース① 年収400万円・毎月1万円積み立てる場合

• 掛金：1万円 × 12ヶ月 ＝ 年12万円
• 所得税率：10％（ざっくり）
• 住民税率：10％

この場合の節税額は、

12万円 ×（10％＋10％）＝ 約2万4,000円／年

となります。

つまり、

• 実際に口座から出ていくお金：12万円
• でも税金が約2万4,000円減るので、手取りベースの負担は約9万6,000円

というイメージです。

ケース② 年収600万円・毎月2万円積み立てる場合

• 掛金：2万円 × 12ヶ月 ＝ 年24万円
• 所得税率：20％（ざっくり）
• 住民税率：10％

この場合の節税額は、

24万円 ×（20％＋10％）＝ 約7万2,000円／年

となります。

つまり、

• 実際に出しているお金：24万円
• 税金が7万2,000円減るので、実質負担は約16万8,000円

という計算です。

より正確な数字を知りたい場合は、iDeCo公式サイトや証券会社の
「節税シミュレーション」ツールで年収・掛金を入力してみるのがおすすめです。

iDeCoが向いている人・向いていない人

こんな人にはiDeCoが向いている

• 老後資金をコツコツ積み上げたい会社員・公務員・自営業
• 毎月数千〜数万円なら、「無理なく」積み立てを続けられそうな人
• 節税しながら長期投資をしたい人
• お金をすぐに使えない縛りがあった方が、逆に貯めやすいタイプの人

こんな人は慎重に考えた方がいい

• 貯金がほとんどなく、急な出費に備える余裕がない人
• 数年以内に大きなライフイベント（転職・独立・住宅購入など）が控えている人
• 「60歳まで引き出せない」のが心理的にきついと感じる人

この場合は、

• まずは現金の生活防衛資金を貯める
• そのうえで、新NISAなど「途中で売却できる投資枠」から始める

といったステップの方が相性がいいかもしれません。

まとめ：iDeCoは「老後専用の節税付き貯金箱」として使う

最後に、この記事のポイントを整理します。

• iDeCoは掛金が全額所得控除＋運用益非課税＋受け取り時も控除という強い税制メリットがある
• 一方で、60歳まで引き出せない・口座管理コスト・投資リスクといったデメリットもある
• 節税シミュレーションを見ると、年収が高いほど節税額も大きくなりやすい
• 生活費や近い将来使うお金とは分けて、「老後専用の節税付き貯金箱」として考えるのがちょうどいい

iDeCoは、「今の生活をギリギリまで削ってでも入るもの」ではなく、
余裕資金＋長期目線でじっくり付き合うための制度です。

まずは、

• 自分の立場での掛金上限
• iDeCoと新NISAのどちらを優先するか
• 家計に無理のない毎月の掛金

あたりをイメージしつつ、節税シミュレーションツールも使いながら、
自分にとってちょうどいい使い方を考えてみてください。

※本記事の内容は執筆時点の情報をもとにした一般的な解説です。最新の制度・掛金上限・税率などは、必ずiDeCo公式サイトや金融機関、国税庁・厚生労働省などの公的情報をご確認ください。具体的な税務判断が必要な場合は、税理士など専門家への相談をおすすめします。

YAMADA

金融会社員｜コツコツ資産形成ブロガー

都内の金融会社で働く会社員です。 普段は投資信託やNISAなどの事務・バックオフィス業務に携わりつつ、自分でも新NISAやインデックス投資でコツコツ資産形成中。 このブログ「コツコツマネーLabo」では、 「最初の1万円の使い方」「投資初心者向けの基本用語」「副業や節税のリアル」など、自分が実際に学んでよかったお金の知識をわかりやすく発信しています。